週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。
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ゴルスタ問題。
リース・信販会社相手に訴訟に

　ゴルフスタジアム（以下、ＧＳ社）という会社にＨＰの作成・運営管理を委託していた多くのレッスンプロが、多額の債務を負って苦境に立たされている問題で、このほどレッスンプロが、債権者であるリース会社・信販会社に対し、訴訟を起こした。

　本件は、ゴルフ練習場やショップ、レッスンプロなどのユーザー向けに、ＨＰを作成・運営管理するサービスと、ゴルフスウィングの分析ソフトとがセット販売になっていて、それとは全く別の契約で、ＧＳ社が作成したＨＰに掲載する広告の獲得サービスも組み込まれているという、かなり複雑なものだ。

　レッスンプロたちは、ゴルフスウィングの分析ソフトをリースやクレジット契約で購入させられていて、１カ月の支払い額はおおよそ６～10万円。この額は、ＧＳ社が払う広告料と同額で、ＧＳ社から入るお金でリース会社や信販会社に支払いをすればいいので、「実質タダです、リース、クレジットの契約も形式的なものです」というのがＧＳ社の説明だった。だが、２月下旬にＧＳ社からの入金が止まり、レッスンプロはリース・信販会社に支払いができなくなった。 このままではリース・信販会社から支払いの督促を受け、最悪破産せざるを得なくなる。そうなればＰＧＡのティーチングプロの認定要件をクリアできなくなり、死活問題になる。そこで起こしたのが今回の訴訟。リース・信販会社に対し、債務が存在しないことを確認する「債務不存在の訴え」である。

　リース・信販会社は分析ソフト代金をＧＳ社に一括払いしており、レッスンプロからの回収が滞ると多額の不良債権を抱えることになるにもかかわらず、審査はずさんと言われても仕方がないほどの簡便さだった。審査が通らなければ、レッスンプロが被害に遭うこともなかった。

　訴訟代理人を務める西村國彦弁護士は、被害者に対し訴訟への参加を呼びかけ続けており、今回の訴訟はいわば先陣。今後の展開に注目だ。

　
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