先週の1月23日、国内で18コースを保有・運営する太平洋クラブ(および子会社6社)が東京地裁に民事再生法の適用を申請した。同社によれば、今後はアコーディアゴルフをスポンサーに再建を図っていくとのことだ。
太平洋クラブは1971年に旧平和相互銀行グループの支援で設立されたゴルフ場運営会社。同社が保有するコースには男子ツアー「三井住友VISA」が開催される太平洋御殿場などがあり、92年には米国の名門・ペブルビーチを買収して話題となった(99年に売却)。
バブル崩壊以降の接待ゴルフの減少や昨年の東日本大震災によるコンペの減少などによる集客不振に加え、会員の高齢化が進み、預託金の償還を求めるケースが増加し、今回の申請となった。
同社は、27日(金)に大阪、30日(月)に東京で、預託金債権をもつ約1万3000人の会員を含む債権者説明会(負債総額1276億円、うち預託金682億円)を開催した。
気になる今後だが、スポンサー契約を結んだアコーディアゴルフを中心に、07年より業務提携をしているゴルフ場経営大手の東急不動産などが協力して再建計画が練られ、改めて債権者に説明が行われる。
太平洋クラブは、予約に関し「予定通りプレーいただくことが可能」、各種優待券も「これまで通りご利用いただけます」と現状維持を強調。また三井住友の開催については「本年11月に第40回記念大会を開催させていただくべくご協力をお願いしていく」としている。
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