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アコーディアをスポンサーとする
太平洋C再生計画案説明会が騒然

　7月2日に再生計画案を東京地裁に提出していた太平洋クラブが、8月7日に東京、8日に大阪で再生計画案に関する説明会を開催した。

　平日だったこともあってか、参加人数は午前・午後に分けた東京が合計600～700人、大阪が150人前後と、メンバー全体（1万3000人余り）のごく一部に留まった。

　太平洋クラブの桐明幸弘社長は、冒頭で民事再生申立てに至ったことを謝罪。再生計画案の提出が当初予定から遅れた原因が、唯一の担保付き債権者である親会社・太平洋ホールディングス（GK）との間で、担保解除の条件交渉に時間を要したためであることや、過去5年間に38億円もの金利を支払ってきたほか、1億数千万円の元本を返済したことなどを明かにした。だが、肝心のアコーディアのスポンサー拠出金額や、そのうちいくらがGKに支払われるのかは説明されずじまい。

　東京の午前の部では、桐明社長が無担保債権を「ポンカス債権」と呼んで会員を刺激したり、発言者のマイクを途中で切って場内が騒然としたり。怒号が飛び交うなか、女性会員から「アコーディアがスポンサー就任後、どういう運営をするのか、あなたになぜ保証できるのか」といった手厳しい質問が桐明社長に向けられる場面もあった。

　2日間にわたる説明会を終え、太平洋クラブ側は「守秘義務などを勘案し、説明できることはすべて説明した。会員には自分の意思で賛否を決めてほしい」（同社広報）とコメント。

　アコーディアからの出向者を動員、会員を戸別訪問する形での集票活動も展開しており、これに反発する会員が「会員の個人情報をアコーディアに流すとはとんでもない」として、アコーディアからの出向者への情報提供差し止めを求める仮処分の申立てを行うといった動きも出ている。

「太平洋クラブの権利を守る会」世話役の西村國彦弁護士は、「会社側は再生手続きが否決されれば冬場に資金繰りに窮する可能性があるというが、われわれは既に会社更生の準備を整えており、スポンサー候補も複数確保している。会社更生申立て後の資金繰りに不安はない」といい切る。再生計画案に賛成か反対かの書面投票締め切りは9月25日だ。

　
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