週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。
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　まず、預託金を廃し入会金のみで、一代限りの終身会員権を360万円で募集したのが、太平洋クラブの「太平洋クラブパーソナル会員」。譲渡は不可で、すべてが入会金だが、系列16コースが使える特典からか、1月の発売からすでに400名以上が入会。最終募集は600名だが、早ければ年内にもいっぱいになりそうなペース。ちなみに、不慮の事故や死亡によりプレーが不可能になった場合は、最高支払額300万円の保険加入を義務づけ、10年間はこの保険金で入会金の一部が補填されるシステムだ。

　預託金をなくし入会金のみ会員権は、石川県の片山津GCで行なったのが始まり。99年、36ホールの同GC山代山中ゴルフ場限定で、入会金のみ100万円で1000口を募集、2日間で完売して話題を呼んだ。以来、償還回避のために預託金を廃止した会員権は、富士エースGC、秦野CCなど広く普及している。また昨年、兵庫の東広野GCでは、やはり預託金をなくし、30代の600万円から徐々に安くなり65歳以上では250万円と、年代によって変わる入会金のみの募集を行なった例もある。

　預託金ゼロではないが、その割合を下げ入会金の比率を高くするケースも増えている。茨城県の浅見CCも入会金、預託金とも50万円の同比率で、この7月から200名の募集を開始した。ユニークなのは、預託金のうち20万円までプレー代金として支払える、という点（1回のプレーにつき支払い額の半額まで）。こうすることで、30万円まで預託金を軽減し、償還期の対策にするというもの。

　千葉の小見川東急GCは、入会金100万円、預託金200万円の300万円だが、預託金のうち半分の100万円を、10年間にわたり年間12万円、120万円の商品券を会員に配布することで軽減する。この商品券は、東急系列15コースで利用できる他、グループのスキー場、ホテルなどでも利用できるというもの。募集定員は200名だが、「本格的な募集開始は10月末ですが、小見川だけでも年10回は無料でプレーできる特典もあってか、視察プレー予約がすでに20件以上あり、反響の大きさに驚いています」（東急リゾートサービスゴルフ会員権グループ・塚口広章氏）

　9月23日にグランドオープンした岐阜のグリーンハットウィンザーCCでは、入会金のみ30万円の募集のほか、「グリーンハットクラブ」という会員権を募集。こちらは入会金30万円、年会費20万円の50万円。年会費が高い気もするが、入会と同時に会員には系列2コース、提携40コース以上で利用できる24万円分のチケットが渡される。いずれもメンバー並み料金で利用でき、また会員以外が利用することも可能。さらにチケットがなくなれば、10万円で11万2000円、20万円で24万円分のチケットが購入でき、すでにコンペなどで追加購入して利用する会員もいるという。

　今年の日本プロ選手権の会場となった美浦GC（茨城）も、年会費12万円と高額（入会金90万円、預託金110万円）の会員募集を、この6月から開始した。従来の正会員に比べ年会費は4倍だが、正会員と同じ料金でプレーできるほか、系列コースが優待料金で利用できるうえ、ゲストのための無料グリーンフィチケット6枚の贈呈、練習場利用の無料化、入会時のプロによる無料レッスン、6カ月ごとの診断など充実した特典が特徴。「100口限定ですが、すでに60名が入会しています」（運営のパシフィックゴルフマネージメント）

　さて、こうしたアイデアによる付加価値のある会員権について、ゴルフ場総合研究所の降旗貞雄専務理事は、「償還対策のための預託金の現金化や入会金への切り換えは、将来的に経営上の圧力となる危険がないわけではないが、アイデアや特典が魅力的で、新しいニーズを掘り起こしている側面も確か」と話す。

　従来の預託金に変わる制度として定着するかどうかは別に、ゴルファーの立場で、新たな会員権を模索していることだけは、間違いなさそうだ。