週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。
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　同CCは89年10月に開場。会員権は1000～3000万円で、個人正会員約500名、法人正会員約400名。会員権の額面で多いのは、1200～1500万円。ほかに約260名の平日会員がいる。破産宣告で明らかになった負債総額は約170億円。うち約100億円強が会員から集めた預託金だ。

　95年3月期には約7億円の売上高を記録したものの、バブル崩壊と価格破壊により経営は年を追うごとにジリ貧に。昨年3月期では3億円前後にまで落ち込み、施設も96年から大蔵省（当時）や茨城県から差し押さえられた状態になっている。

　こうした状況の中、00年10月には一部会員が将来的に強制競売の恐れもあるとして、民事再生法を申請したが東京地裁により棄却された。また、昨年暮れには新生銀行から金融債権と同社の株式を買い取ったとされる都内の不動産会社との間で経営を巡るトラブルが発生。今回の破産は、ゴルフ場施設に抵当権を設定するその不動産会社が申し立てたもので、後述の6月18日の第二次競争入札にも参加の方針だとされる。

　そんな中、出資金を集め競争入札に参加、ゴルフ場を自分たちの手に取り戻そうと4月29日に立ちあがったのが、「岩瀬桜川カントリークラブを再建する会」（大熊昌昭会長）だ。

「会員の手でなんとかならないかとの声を受け、ゴルフ場を取り戻す方法を考えた。破産前の経営状況を調べて驚いたが、たとえば人件費ひとつとっても、顔も見たことのない人間に給料が払われている。我々が経営しても5000万円は圧縮できる計算だ。放漫経営のツケを会員だけが背負わされるのは納得できず、会員の賛同も得やすい、より現実的な方法になったと思っている」（大熊会長）

　再建する会では、21日にはコースで、25日には都内で会員説明会を開いたが、提案した買収計画は次の通り。

　まず個人会員からは1口25万円、法人会員からは100万円の出資金を募る。会員対象で複数口の出資を呼びかけ、正会員で1500口、法人会員75口を目途に4億円強を集める方針。これは周辺人気コースの相場、5月10日に行なわれた第一次入札の結果、また約5億円に上る税金などの滞納額を考慮して決定したものだ。出資金はコース取得後、会員が設立した新会社の株主会員権となる。ただし額面は個人会員で30万円、法人会員で120万円とプレミアムをつけた。コース取得後は最終で2000名弱までの募集を想定しており、額面は新規募集の金額に合わせた。

　問題は新規出資だけに、賛同者が集まるかどうかだが、「破産を申し立て競売に参加する企業にゴルフ場を経営するだけの資金力、経営力があるようには思えない。不良債権ビジネスで、結局売って利ざやを稼ぐのが目的だろう。そうなれば、会員の権利そのものが喪失するのだから、ナニもしないで手をこまねくより、やってみる価値はあるのではないか」（大熊氏）。

　ちなみ競落できなかった場合、振り込み手数料750円だけ差し引き、全額を出資者に返還するとしている。また、ゴルフ場経営に意欲があり、会員のプレー権を認めるスポンサー企業探しも始めている。

「あとは時間との勝負。会員の熱意と結束を、どれだけまとめることができるか、全力を尽くすだけです」（大熊氏）

　しかし、会員が目論む4億円強の金額について、松田耕治破産管財人は「金額が同じなら会員の立場を尊重するが、4億円はあくまでスタートライン。落札額は最低でも5億円以上になると見込んでいる」と答えていることからすると、現状の計画の見直しを迫られることにならざるを得ないだろう。

　ゴルフ場破たんが相次ぎ、ゴルフ場価格も下落したことから、会員主導の再建、買収といったケースも今後、増えると見られている。清川CCなど成功例もある一方、大金GCのように、代表者の暴走が事件に発展したケースもある。それだけに、岩瀬桜川の活動が、今後の会員主導のモデルケースとなるかどうか、注目していきたい。