週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。
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「昨年暮れ頃から、3人未満での予約を断られるようになった。それまでは1人でもラウンドさせてくれたのに、やらせてもらえなくなった」。1人で行っても他の会員と組んでラウンドできるのがゴルフ会員権を購入するメリット、というのが一般的な理解のはずなのに、会員からこんな不満が出ている内原CC。一体何が起きているのだろうか。

コースの評判は悪くないのだが……

　内原CC（茨城県）のオープンはバブル終盤の平成2年10月。会員権の募集金額は3000万円～5000万円、入会条件も東証一部上場以上の法人及びその関連企業に限定。

　コースの質の高さにも定評がある、法人専用の高級接待コースとして知られる。

　経営会社の（株）内原カントリー倶楽部の代表は、もともと元茨城県議の大高道夫氏が務めていたが、平成15年2月に兄の大高治雄氏に交代。

　同年6月、預託金123億円を含む総額200億円もの負債を抱え、民事再生手続きの開始を申し立てている。

　会社側はスポンサーを立てない自主再建型、返済率1.5パーセントの再生計画案を提示、平成15年12月の債権者集会で可決され、認可決定を受けた。

　今年1月9日に再生手続きが終結、「おおむね無借金に近い状態になった」（同CCの谷内支配人）。

　その6日後の1月15日付けで大高道夫氏が代表に復帰しているのだが、“約款の厳格適用”はこの時期から始まったようだ。

　同CCでは平成16年10月から一口84万円で預託金なしのプレー会員権の募集を開始した他、無記名（4名）の法人会員権も472万5000円で募集。

　この結果、同CCには現在、旧会員も含めて法人320、個人250の、合計570人の会員が在籍している。

　最近になって送られてきたという『ゴルフ場利用約款』第二条3項には、確かに「予約お申し込みは、一組3名よりお受けいたします。又、一組3名以下の場合、ご予約及びご利用をお断り致しますので、お気を付け下さい。」とある。

　この第二条3項は、「オープン当時からある規定」（谷内支配人）だというが、この規定の存在を知らずに入会した会員にとっては「そんなことなが入会なんかしなかった」ということになる。

　どこのコースも満員御礼だったバブル期、それも法人向けの高級接待コースの規定としては合理的だったとしても、個人の会員が4割強を占める今、そても昨年暮れ頃から条項の厳格な適用をはじめたのはなぜなのか。

「1人での申し込みを希望する会員の枠は土日には2枠とってあるし、希望者が多ければ拡大している。昔からあるルールだし、コースの“格”を維持する上では必要なルールだと今も思っている。最近になって運用を厳しくしているつもりはないのだが、我々の説明がなかなか行き届いていないのは確か」（谷内支配人）

　コースのよさは抜群なのに、「理事会もなく我々の声は経営者に届かない。もうやめたいがプレー会員権なのでやめても払い込んだお金が返ってこない」、「土日でもガラガラ。」などといった会員の声も聞かれ、この状態でランニングコストが捻出できるのか、余計なお世話ながら心配になる。

　まずは会員の誤解を解いていくことが先決か？