週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。内容は紙雑誌掲載当時のものですので、詳細の状況等は変わっている場合があります。ご了承ください。
同コースは、ゴルフ場のガイド本などにも案内を掲載せず、会員募集もクチコミで展開し、ビジタープレーは平日も会員同伴が原則など、クローズな運営を貫いてきたことで知られる。 同社によれば、債務超過の状態(負債は約47億円)が続いたための民事再生というが、その多くは銀行借入を肩代わりするためにメンバー有志によって設立された会社など、いわゆる協力者に対する負債。 もちろん外部への債務もあり、その返済が昨今の経済情勢等で計画通り進まず、協力者への返済も遅れている現状を改善するため、債務者の了解がほぼ得られたところで同法の適用申請となった。 一方、株主会員側へは、 「今後の再生計画に当たっては株式の減資・増資は行わない予定ですので、株主の地位は変わりません。またゴルフ場利用のメンバーの権利も、クラブに収めている保証金の返還請求権も同様です」 と説明。つまり、債務を圧縮するだけで、新たなスポンサーを募ったり、会社の規模を縮小せず、会員の利益は従来どおりということで了解を得ているという。 会員本位の運営を追求してきた同クラブだけに、再建策が上手く運ぶことを期待したい。
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