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宮里藍(左)、上田桃子も今季、日本で7試合は戦う必要がある
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日本女子プロゴルフ協会(LPGA)が、16日の定期総会で小林浩美新会長を承認。14年続いた樋口久子前会長の長期政権が終わり、併せて新規定も発表された。
中心となる改革は2つ。まずはこれまで前年度欧米女子ツアー賞金ランキング上位(米国は20位、欧州は10位以内)には、QTの一部を免除する海外免除枠があったが、これを撤廃。一律、1次からの受験とし、新規参戦する外国選手には厳しい条件となった。
他国の女子ツアーQTを日本選手が受験する際は、前年度、日本でどれほど活躍していても1次から受験しており、これは足並みを揃える意図もある。
2つ目は、宮里藍のように日米両ツアーでプレーする選手に大きく影響するものだ。これまで、国際登録の選手の出場義務試合は全体の20%。これに違反した場合、罰金100万円払うだけで、シード権は維持されてきた。
だが、新規定ではこれを撤廃。国際登録選手でも義務試合数をこなせなければ、賞金シード対象外となる。ただし、一般登録に戻し、日本を主戦場にする意思を示したうえ、前年終了時の世界ランク30位以内なら1年間の出場権は確保できる(行使できるのは生涯1回)という別な道も残されてはいる。
米女子ツアーの試合数減もあり、昨年のQTでは多くの韓国人選手が日本ツアーの出場権を獲得。樋口前会長が「(日本選手は)爪ぐらい切れ」と、檄を飛ばすほどの状況だった。
今や、女子ゴルフ界は国境のない時代に突入している。各国ツアーと対等に渡り合おうとするポジティブな目的に突き進むのか、一部で批判されているように、外国選手を参加しにくくさせる“鎖国政策”に進むのか。小林新会長の手腕に注目が集まる。
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