倉本昌弘がPGA(日本プロゴルフ協会)会長になってから積極的に"政策"を提案しているが、「PGAサポータークラブ」(仮称)案もその1つ。
PGA会員は現在5200名いるが、その知り合いの人に寄付金を呼びかけようというもの。その募集金でジュニア育成活動、ゴルフ普及のためにゴルフアカデミーのような施設を造ったり、日本プロなど主催競技の充実を図るなどの活動に使いたいという案である。
PGAは公益社団法人であるため、その寄付金には税金の控除を受けられるため、高額所得者へ呼びかけやすいという計算もあるようだ。
このサポータークラブ、あくまで案であって、決定ではない。昨年の暴力団不祥事を払拭するにあたり、倉本自身が全国会員に説明行脚する過程で働きかけようと、今骨子を練りあげているという。
他の競技団体ではこの種の活動はしているのだろうか?
JGA(日本ゴルフ協会)では、以前よりジュニア育成活動として、「ジュニア会員」を募集している。入会金、年会費を支払うと日本ジュニア参加資格など得られる仕組み。他にも個人会員として「プレミアム会員」、「グリーンクラブ会員」など、JGA/USGAハンディキャップを取得でき、日本オープンなどのJGA主催競技地区予選に参加できる資格を取得できる(詳しくはJGAホームページ)。これらも寄付におけるゴルフ活性化活動とはいえるだろう。
JGTO(日本ゴルフツアー機構)、LPGA(日本女子プロ協会)には、この類の活動はなかった。
「2020年のオリンピックまでにゴルフ活性化をはたして将来の基礎をつくりたい」(倉本会長)。サポータークラブ案もその一環なのだろう。
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