「2015年問題」のさなか、ゴルフ業界や各団体がさまざまなゴルフ振興策を打ち出している。
いち早く具体的な振興策を実施しているのが関西ゴルフ連盟で、2012年から「関西ゴルフ振興初心者スクール」を開催。これは20歳以上のゴルフ未経験者や長期間やめていた人が対象で、受講料も今年からは実質的に無料になった。受講者は昨年末の時点で5000人を突破したという。他に同連盟では昨年から「オール関西フレンドカップ」を開催している。これもゴルフ振興活動の一環で、アマチュア3~4名1組のチーム戦。参加料は無料だ。
関東ゴルフ連盟は、先月の通常総会で「ゴルフ振興支援委員会」を設立すると発表した。「1都10県がそれぞれ主体となって新しいゴルフ振興策を策定できるように支援してまいります。シニア並びに女性プレーヤーにも目を向け、新しい企画を検討いたします」(竹田恆正理事長)
これとは直接は関係ないが、群馬県ゴルフ協会は、「群馬県ゴルフ振興基金」を設立。賛同ゴルフ場でプレー時にお客さん1人当たり30円を募り、それを県内公式ゴルフ競技やレッスン会への支援などに配分する計画という。
東北ゴルフ連盟が主催している、ゴルフ「いい夫婦の日」は東日本大震災復興支援チャリティの一環ではあるが、ある意味ではゴルフの振興にも一役買っている。4、5、6、10、12各月の22日は夫婦で来場すると妻のグリーンフィとカートフィが無料になるというもの。また、日本プロゴルフ協会が毎年開催しているゴルフ振興策のひとつ、「PGA春休み親と子&シニア無料ゴルフレッスン会」は今年は北海道ゴルフ連盟加盟のノースジャンボGCで開かれる。地域のプロゴルファーが指導するのが売りだ。
これらの他、中国や九州ゴルフ連盟なども「検討中」とはしているものの、ゴルフ界を盛り上げたい気持ちは同じなはずだ。
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