JGTOは、社員総会・理事会を行ったが、そこでは例の松山英樹"問題"──シード選手への5試合出場義務──改正の話は議題にも上らなかったという。
2トップのくい違い。海老沢会長と池田
松山は昨年、出場義務の5試合に出場できず、ツアー登録もしなかったため、シード権を失い、制裁金まで払った。この5試合出場義務は海外ツアーで活躍する者を縛りすぎだと、メディアやファンからも疑問の声が。選手会長の池田勇太も「見直し」の必要性を訴えていた。
「社員総会の前に、トーナメント主催者会議議長など外部の識者が出席した理事会においても、これは議題に上がらず、議論のしようもなかったということです。池田選手会長も1年前に決めたものをすぐ変えるのはおかしい、と囲み取材では話していたようです」(JGTO広報・田中氏)
かくして、5試合出場義務は維持したまま、違反した場合の罰則を「1年の出場資格停止」と明確化した。
また総会の次の日には、この「5試合出場義務撤廃」の情報が流れたが、これはQT最終予選で90位以内に入れなかった者への一種の救済措置で、松山のケースとは関係ない。
「選手の間から議題に上がらなかったのは、松山、石川遼2人だけの問題で自分達には関係ないと思ったからでしょう。しかし、これでは危機感なさすぎ。もっとインターナショナルに考えるべきです。ツアー活性化は上層部ではなく、ノンプレーヤーも含めた"プロ"たちが声を上げていかなければ……」(タケ小山氏)
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