週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。
内容は紙雑誌掲載当時のものですので、詳細の状況等は変わっている場合があります。ご了承ください。

米ツアーが
ギャンブルビジネスに参入する？

　米ツアーがトーナメントとプレーヤーたちをギャンブルの対象にしようとしている？　どういうことなのか？

　経済情報の通信社のブルームバーグ社が伝えたところによれば、米ツアーがスポーツギャンブルビジネスを行っている数社に、リアルタイムの試合のデータと引き換えに、何らかの取引を持ちかけているというのだ。

　米ツアーがそうした会社に送った文書には、ツアーが「オンラインスポーツゲームに踏み込むことのリスクとリターンの釣り合いについて検討し続けている」と書かれていたという。つまり、ただ単にデータを売るだけでなく、ギャンブルで得た利益の分配や（ギャンブル会社の）株式の取得なども視野に入れて検討しているというのだ。

　昨年12月に国際テニス連盟は、試合や選手のデータをギャンブル会社に５年契約、１４００万ドルで売ったとされている。「年間28億ドル」ともいわれるゴルフの〝ギャンブル市場〟だけに、米ツアーは、テニス以上のものを望んでいるようだ。

　加えて、ツアーがギャンブルを解禁することによって、これまであまりゴルフやスポーツに興味がなかった人たちをゴルフに取り込める、というメリットも考慮しているのだとか。

　米ツアーの広報担当のタイ・ボウトウ氏は、こうした提案は頻繁に行われており、「どんな実際の契約もまだまだ先のことで、途中経過についてはノーコメント」とブルームバーグ社に語っている。すでに、イギリスやオーストラリア、あるいはラスベガスなどでゴルフのギャンブルは行われてはいる。しかし、ブックメーカーといわれる第三者の会社が行うのと、米ツアーが親元になるのとはわけが違う。「ゴルフというスポーツそのものをギャンブルにすることは、ゴルフを冒涜していることにはならないのか？」との疑問の声が早くも上がっており、今後に注目が集まる。

　
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