団塊世代の高齢化などで、国内のゴルフ人口が先細り。ならば"外需"をと旅行代理店、地方自治体などが海外ゴルファーの取り込みに力を入れ始めている。
国内旅行代理店の最大手、JTBがゴルフ総合サイト大手、GDO(ゴルフダイジェスト・オンライン)と提携して訪日客向け旅行事業に本格参入する。
海外の旅行会社向けにゴルフ旅行を申し込めるサイトをオープン。GDOが契約する約2000のゴルフ場の利用、クラブ貸し出しやゴルフ場への送迎などを一括で提供する。現在、ゴルファーの受け入れを表明している300コースで、GDOは送客手数料のみ受け取るという。また同社はこれまで訪日ゴルファー向けの英語のコース案内や日本でのゴルフマナービデオも作成して、今回の提携に期待をかけている。2020年には年5万人の利用を目指すという。
国内地方自治体で海外からのゴルフツアー誘致に熱心なのは、三重県と北海道だろう。
三重県では昨年7月からプロジェクトをスタート。今年3月には欧州のゴルフツアーオペレーターを招いて、ゴルフと観光を体験してもらう視察ツアーを実施した。参加したのはフランス、チェコ、スイス、ノルウェー、4カ国のツアーオペレーター。また県は欧州から多くのゴルファーを誘致しているタイ市場と連携しようと、タイ・パタヤゴルフコースと、「ゴルフツーリズムの促進覚書」に調印している。
北海道では、北海道ゴルフ観光協会が中心になって、ゴルフを目玉にしたアジアの富裕層向けツアーの誘致に産学官が連携。中国・香港、シンガポール、タイ、マレーシアの旅行会社及びメディア関係者を招請して、コースプレー、観光など視察旅行を行っている。
また、国内大手ゴルフ場、アコーディアでは公式韓国語サイトをオープンして、隣国からのゴルファー誘致に熱心だ。
世界有数のゴルフ場保有国であり、さまざまな観光資源を持つ日本。海外ゴルファー誘致の条件は揃っている。後はそのシステムをどう作り上げていくかだろう。
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