週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。
内容は紙雑誌掲載当時のものですので、詳細の状況等は変わっている場合があります。ご了承ください。

イバラの道？
女子ツアー放映権の行方

　年末に世間をにぎわせたＬＰＧＡ（日本女子プロ協会）とテレビ局の放映権問題はまだ解決をみたわけではなく、これからも攻めぎ合いが続くようだ。

　17年８月、トーナメント主催者会議でＬＰＧＡは同協会に放映権を帰属させる考えを発して以来、主催者側、テレビ局と交渉してきた。18年７月にはツアー開催規定の変更、放映権の帰属をはじめ、大会ロゴや入場券販売などの主催者権利をＬＰＧＡの承認事項とするなどを通達してきた。しかし、11月下旬、ツアー開催の規定変更、放映権帰属は合意に至らず、ツアー日程発表では今季の試合が１増３減の25 試合となったのは周知の事実。３減は日本テレビ（メジャーのワールドレディスなど）系列局の３試合。日本テレビ広報は「ＬＰＧＡ側は協約書に原則無条件で締結する姿勢に終始し、協議に臨む姿勢は誠実さを欠いた」として、試合開催の申し込みをしなかった。実は、ほかのテレビ局も放映権で合意したわけではなく、継続審議としたのだという。

　女子ツアーはテレビ局の協賛で発展してきたが、13年に一般社団法人となったため、税制上の優遇を受けられなくなり、小林浩美会長は放映権を一括管理し、有料のネット配信事業者に売ることで安定財源とすることを決めた経緯がある。米国のＰＧＡツアー方式で、同ツアーの莫大な収入はこの放映権によるものだ。

　女子の試合のトーナメントディレクター、テレビキャスターも務める戸張捷氏は「ＬＰＧＡは性急すぎる。権利はリスクを負って得られるもの。これまでテレビ局や広告代理店が負ってきたリスクをもう少し理解せねば。これでは人の持っている権利をリスクも負わずに今すぐよこせというふうにしか見えない」。

　小林会長の手法を評価するのはテレビ解説者のタケ小山氏。「ＬＰＧＡは51年かけて、あるべき姿を見せてくれた。いつか誰かがやらなければならないこと。生ぬるいことでは実現しない。一部選手から不満が出ているが、早急に選手会をつくり、執行部と分けて協議することを薦めたい」

　米ＰＧＡツアーに詳しい佐渡充高氏は「放映権を持つことは協会にとっていちばん大事なこと。だからこそ慎重に時間をかけて一歩ずつ進んでほしかった。序盤でつまずいてイバラの道になったのでは……」と危惧する。

　ツアーが興行である以上、自組織で番組を作り、ライブでファンに試合を見せる。これは放映権を持たねばできないことだが、ＬＰＧＡはもう少しソフトランディングできなかったのだろうか……。

一覧へ戻る