PGA(日本プロゴルフ協会)が女性インストラクターを募集することになった。その背景とは……。
少子高齢化が駆け足で進んで、学校では入学志願者が大幅に減少している事情は、PGA入会者にもいえること。最盛期には2000人以上いたプロテスト志願者も、現在では1000人に届くかどうかという状態。また、ティーチング会員にしても、一時期は500人以上いたが、現在では170人ほどしかいないという。しかし、ゴルフ人口が減少しているのだから、現状でも“過剰供給"でないかという意見があるのも確かだ。ティーチングプロにしても、PGA、LPGA以外にもNGF(ナショナルゴルフフェデレーション)やインストラクター協会などいくつかの団体で認定している。
しかし、PGAの倉本昌弘会長は「われわれの調査では、ゴルフ人口は下げ止まって500万人と試算されています。その2割の50万人が『レッスンを受けたい』となった折に、このままプロが減っていっては、そこに供給できないことになります」と危機感を露わにする。そういった“未来志向"で出てきた案が女性会員募集だ。
直接の動機になったのは、企業や練習場などから「女性プロを派遣してほしい」という依頼が多くなったことだ。そういった要望があれば、これまではLPGAに依頼していたが、女性会員がいれば“自前"で派遣できる。また、小学生など低学年のレッスンには母親的インストラクターがいいのではないかという議論もあったという。
PGAの定款上には「男性プロゴルファーの団体」とはどこにも書かれてはいない。また、LPGAはPGAの女子部が独立してできた団体で、親和性もある。「現在もLPGAのティーチングプロの講習はウチが行っています。LPGAは一般社団法人でツアーを運営し、こちらは公益社団法人で資格認証を行う組織。なんら競合しません」(PGA事業本部、五十嵐朋広本部長)
米国のPGA・オブ・アメリカでは女子のティーチングプロの養成も行っていて、会長もその元ティーチングプロだったスージー・ウェイリーという女性だ。
PGAでは3月の総会で報告後、募集を開始する。応募者は実技や面接など資格審査を受けることになる予定だ。
【関連記事】こちらも注目です!
2002年 お金持ちの子供でなくても気軽にゴルフが体験できるLPGAの新ジュニア振興策
2018/11/27 PGAオブアメリカ、1世紀の歴史で初の女性トップ
一覧へ戻る
|