週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。
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ＰＧＡツアーと比べては酷だが……
ＪＧＴＯの選手救済は？

　ＰＧＡツアーの選手、キャディへの救済措置について先週の小欄でお伝えしたが、日本男子ツアーはどうなのだろうか？

青木体制は2016年から ３期目に入ったが……

　結論を先に言うと「話し合いはしていますが、現状（４月８日）まだお話できる段階ではなく、検討中です」（ＪＧＴＯ広報、青木仁氏）とのことだ。

　ＰＧＡツアーではシーズン末のボーナスを一部、また引退後の基金、寄付や教育基金を取り崩して、選手たちを救済するという。キャディに対しても、もともとある基金を増額して救済を行う。米ツアーでこれらの施策が可能なのは、ＰＧＡツアーが試合を主催して入場券収入で興業を成立させ、自ら持つ放映権で莫大な金額を得ているから。

　比して男子ツアーを主管（主催は日本ゴルフツアー選手権のみ）するＪＧＴＯの収入といえば、試合の主催スポンサーから運営費として１０００万円、下部ツアーからの収入が約１億円。それでは運営費はまかなえないので、選手たちの獲得賞金に10％の消費税を乗せた金額から３％を徴収（トップオフ）する。１億円の賞金なら、消費税10％を足して１億１０００万の３％、３３０万円がトップオフとなる。

　現在、男子ツアーは新型コロナウイルスの影響で、５月28日～の予定だったミズノオープンまでの中止が発表された（４月９日現在）。これで５試合が中止になり、その賞金総額は６億２７００万円となった。これでＪＧＴＯは１８８１万円の減収となる計算。

　ＪＧＴＯは現在２０５人の選手が“社員＂となっている組織である。つまり社員がＪＧＴＯを“食わせている＂ことにほかならない。ここがＰＧＡツアーとは根本的に違う部分ともいえる。

　となると、問題になるのがＪＧＴＯ会長、執行理事の年俸だろう。ＪＧＴＯの内部事情に詳しい関係者によると「昨年、定款変更までして、それまでのボランティア的日当を固定給に改めました。某専務理事に１０００万円、２人の某理事に３６０万円を固定給として支払っています」という。しかしながら「試合ができない今こそ、ＰＧＡツアーコミッショナーの給与全額返上に見習う部分があるのではないでしょうか」（同前）

　３月25日の総会で18人の理事は選任されたが、前述の３理事を巡っては選手たちの指弾が続いており、まだ波乱含みといえよう。

　ともかく社員あってのＪＧＴＯ、何らかの救済はあってしかるべきではないか。

　　
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